会社に行って仕事をする。
これが常識だとされている日本。
でも、インターネットの発展と共に、この常識は過去のものとなりつつある。
代表例の一つがテレワーク。
新型コロナウイルス対策として、このテレワークを選択する企業がチラホラみられる。
テレワークとは？
テレワークというのは、勤労形態の一つ。
この言葉は、tele = 離れた所+work = 働くを組み合わせた造語。
テレコミューティングとも呼ばれる。
インターネットなどを利用して、時間や場所の制約を受けずに働く形となるため会社に行く必要が無い。
だから人混みで感染することが心配される、新型コロナウイルス対策として注目する会社も多い。
もちろん全ての業種で取り入れるというわけにはいかないけど、今回の新型コロナウイルス騒動で多くの会社が取り入れを検討する可能性がある。
と、いうか実際に取り入れるかは別にしても、考慮すらしない会社はリスク管理の面からどうよ? と個人的には感じる。
テレワークの助成金
テレワークを導入する会社が増えるのでは?
そう考える理由の一つに、新型コロナ対策としてテレワークの導入に助成金を投じる都道府県が多く存在することが挙げられる。
また大手IT企業のGMOが全社員のテレワークを行った時期から、テレワークをする会社が増えている。
このため助成金を使えるならと、テレワークに躊躇していた企業が取り入れていく可能性は十分にある。
テレワークを行えない業種について
テレワークを取り入れられない業種も存在する。
そのような業種の場合は、コロナ対策として様々な取り組みが見受けられる。
その中でも特に多いのが勤務時間の変更。
例えば勤務時間を早くするのであれば、朝7時までに出社して、退社は16時までなど。
逆に勤務時間を遅くするのであれば、午前10時以降に出社して、17時～19時を除く時間帯に退社するなど。
なるべく他の会社の出社時間と重ならないようにするのが、最も基本的な会社の対策となっている。
電車やバスを利用しないことも大切
会社の中には、電車やバスなどの公共機関を利用しないことを推奨するところもある。
公共機関の代わりに、レンタカー、マイカー、カーシェア、自転車などの利用が推奨されている。
自転車は少し新型コロナの感染が心配ではあるけど、それでも電車を利用するよりもははるかにましなはず。
これらの通勤方法をとる場合は、自転車の駐輪代や、レンタカーやカーシェアの経費を全額支給する会社が多い。
おわりに
変化を嫌う日本人。
上っ面だけの形式を大切にして、不必要な負担を背負っている会社も多いが、変化が必要だと思っても行動を先延ばしにする企業が大半。
それが国難となりかけている新型コロナウイルスをキッカケに、テレワークという新しい働き方を受け入れる会社が増える可能性が高まっているのは皮肉なことだと感じられる。